心筋梗塞・脳卒中の保障と実際

三大疾病保障保険、または三大疾病保障特約は、がん(悪性新生物)、急性心筋梗塞、脳卒中の、三つの生活習慣病に対して保障する保険・特約です。それぞれ、発病しただけで保険金や給付金が支払われるのではなく、病気の内容や重さ、影響などによって条件が設定されています。そして、その条件を満たす場合にのみ、保険金・給付金を受け取ることが可能です。しかし、その支払条件についてよく知っておかないと、三大疾病保障が役に立たない場合もあります。
ここで、三大疾病保障の内、急性心筋梗塞と脳卒中の支払い条件について見てみましょう。
急性心筋梗塞や脳卒中の場合、ほとんどの保険・特約で、日数制限が設けられています。それは、心筋梗塞・脳卒中の影響で、「60日以上に渡って労働を制限された場合」「60日以上に渡って言語障害や麻痺などの後遺症が続いた場合」などといった条件です。
つまり、急性心筋梗塞か脳卒中で倒れて入院しても、その症状が60日以上続いていない場合や、仕事をできない期間が60日以上に至らなかった場合は、三大疾病保障保険・特約に加入していても、給付金は受け取れないということになります。
では、実際に急性心筋梗塞や脳卒中になった場合、その症状や影響は、どの程度の期間続くものなのでしょうか。果たして、60日以上も仕事ができなかったり後遺症が残るような病状は、どのくらいの重さの症状なのでしょうか。
実際に急性心筋梗塞や脳卒中になった方や、その家族の方のお話などでは、軽度の場合では約1ヶ月ほどの入院で復帰できることが多いようです。これに対して、60日以上も症状が続くようなケースでは病状もかなり重度になるとのことです。
一般的には、急性心筋梗塞や脳卒中にかかってすぐに病院に行き、早期の治療を行って助かった場合、1ヶ月ほどの入院と、その後のリハビリなどで復帰できることが少なくないようです。
もちろん、だからといって三大疾病保障保険・特約が無意味とは言えませんが、急性心筋梗塞と脳卒中で保険金や給付金が受け取れるのは、かなり重度の場合で、その後の生活に支障が出ないほどの病状の場合は、60日も症状が続かず、保険金が受け取れないという場合も少なくないという点は、加入する前に認識しておいた方が良いと言えます。
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